「需要の消滅が半端ではないのです」のインパクト

全日本郵趣連合については、まだまだ言いたいことはあるのですが、ひとまず会長に対して私信を送付しその回答待ち、というステータスになっており、その結果を待ちたいと思います（いつまでも待っているわけにはいきませんが）。万一、35,000円もの年会費負担を負う会員を黙殺するようなことがあれば、毅然たる対応をとるまでのことです。

さて、標題の「需要の消滅が半端ではないのです」のフレーズは、先日届いた「郵趣」2024年1月号のジャパンスタンプ商会の広告中の店主の現状認識を端的に表すフレーズで、「誰もが納得できる対応策が無い」との言と共になかなかのインパクトがありました。

つまり今までは普通にオークションで売れていたものが売れなくなってきており、その対応策がないことを示しているのですが、それを踏まえると、郵趣振興を図るうえでは「それでも需要の回復を図るにはどうすればよいか」を考えることになります。

早いもので令和も5年目が終わろうとしているのですが、令和時代の初めに以下のようなコラムを書いたことを思い出しました。

『新切手購入をいつやめたのか』

この内容はいまもって妥当すると考えており、その意味で、この5年間、郵趣振興は余り成果をあげられてはいないということになるのかもしれません。

わたくしの「対応策」としての仮説は、「60‐65歳で仕事をリタイアし退職金・年金など一定の趣味原資を持つ方々が、新人として郵趣にエントリーし、競争展などを中心に徐々にステップアップする過程を実感しながら15－20年程度楽しめる趣味のサイクルをつくる」というものです。

現代の60‐65歳の方々は以前よりも心身が若く、新しい趣味にチャレンジして世界を目指すには十分な環境にある方が少なくありません。

そのためには、切手収集が国際的・社交的ホビーであり、多額の金銭を投じなくとも普通に頑張れば国内展はもとより国際展に参加し、旅行や社交を織り交ぜて楽しみながら郵趣を継続できるような環境を整えることが有効と感じています。

ジュニア向けの「切手教室」を正面から否定するつもりはないものの、趣味が多様化したこのDX時代、いくらやっても、捗々しい成果は期待できないでしょう。

その代わり、内外競争展出品作品とはどのようなものか、誰でも情報にアクセスできるようにし、具体的なイメージと取り組み戦略が描けるようなサポートを図ることで、競争展に向けたチャレンジを始める方を増やしたほうが良いのではと考えています。

実はかつて連合にも、非公式に「日本人審査員を増やすことよりも、競争展出品者を増やす施策こそが重要で、世界に繋がる競争展のプロセスに責任を負っている連合が積極的に取り組むべき」と意見を述べたことがあるのです。

そのような事業に予算を充当するのであれば、FIP/FIAPへの上納金以外に幾許かの会費負担をすることは吝かでないのです（但し、会員による意思決定への参画など、当たり前の民主的組織運営が前提となるのは言うまでもありませんが）。

全日本郵趣連合 会費考（その２）

そもそも全日本郵趣連合の会費はいくらが妥当なのか、という議論は重要だと思います。

いうまでもなく、連合の「会費」は、事実上の「郵趣税」として、国際展出品者の少なからぬ負担となっています。

無論「いやならば払わなければよい」といわれるのですが、それでは国際切手展出品資格を喪失しますので、郵趣を通じた幸福追求権を封じられてしまいます。よって、国際展出品を伴うフィラテリー自体をやめない限りは事実上、未払いが許されない制度（事実上の強制徴収）となっています。

そうであれば、会員各位の総意の下で、一人でも多くの会員の理解を得たうえで会費額を決定すべきだと思うのですが、現状まったくそうはなっていません。

現行の会費水準は、全会員に対する意向調査（アンケート）等もないまま、不透明な形で役員に「選任」された理事たちが勝手に「決議」して、上意下達の形で請求されているものです（因みに会費の決定にどの理事が賛成/反対したかすら開示されていない）。

では現行の会費水準は果たして合理的かつ妥当なものでしょうか？

直近の2022年度（1－12月）の「第7期 一般社団法人全日本郵趣連合 正味財産増減計算書」（国際切⼿展ニュースレター『The Japanese Philatelists』11号別添に掲載）をみてみましょう。

収入・支出総額の規模は2,022千円となっており、このうち国際切手展出品資格を維持するために必要なFIP（国際郵趣連盟）及びFIAP（アジア郵趣連盟）への納付金は合わせて591千円で、全体の29.2%に過ぎません。

もっともこの費用水準はコロナ禍に伴う1割引措置後のものなので、正常時では1割引きはなくなり657千円程度になると試算できますが、それでも支出総額の32.5％に過ぎません。

残る約7割の支出は、

・次年度繰越金329千円（構成比16.3％）

・調査研究費（決算書に説明がなく何の使途か不明）319千円（構成比15.8％）

・全日本切手展協賛金300千円（構成比14.8％）

・国際切手展参加費用（コミッショナー費用弁償と特別賞とみられる）222千円（構成比11.0％）

などとなっています。

他方で収入をみると、総収入2,022千円のうち実に83.6％が会費収入であり、会員からの会費収入なしには何も成り立たない法人であることがわかります。

以上を踏まえると、少なくとも以下の事が言えるのではないかと個人的には思っています。

・会費収入が全体の8割超を占め、他に何らの事業収益もないにもかかわらず、非民主的な会費決定がなされている

・連合最大の役割である「国際展出品資格維持費用」の支出としては会費の約3割しか使われていない

・全日展協賛金の負担が重い（これがなければ15％も支出が抑制可能、別団体であり無理に高額協賛する必要があるか）

・調査研究費の使途が不明で、調査研究を行った結果が会員に何も報告されていない

・全般に会費負担の重さに対して収支報告がアバウトすぎる（質問を受け付ける旨の記載すらなし）

・旧「国際展出品者の会」活動目的継承を主軸とするならば、その点に支出を集中することで、会費は半額以下に抑制可能ではないか

さて、皆さんはどう思われますか？

私が仮に議決権を保有していれば、少なくとも上記の点は総会で質問しないわけにはいきません（それゆえに議決権付与を否決したのかもしれませんが、だとすれば何をかいわんやです）が、皆さんはこれからも黙って「郵趣税」を支払い続けますか？

全日本郵趣連合 会費考

マクドナルドで200円丁度払ってチーズバーガーを注文したら、

店員：「あなたにはチーズバーガーは売りません。そのかわりハンバーガーをどうぞ」

客：「え？ 値段一緒ですか？」

店員：「どちらも200円です」

客：「おかしいな。チーズがないのなら価格は変わるのでは？」

店員：「いいえ同額です」

客：「チーズバーガーを売ってくれない理由は？」

店員：「情報管理上いえません」

客：「ならば返金してください」

店員：「いいえ、ハンバーガー代金としていただいたいておきます」

などということはあり得ないですよね？

いまの私はまさに上記の「客」の気分なのです。

「特別会員」と種別を指定して特別会費を振り込んだのですから、その会員としての登録を「否決」（認めない）というのであれば、その理由を付していったん返金するのが筋ではないでしょうか。

「否決理由は『人事情報』（笑）だから教えない。しかし会費はそのままいただいておきます」とは、あまりにひどいご都合主義。とてもまともな組織がとる対応とは思えません。

どうしてもそうしたければ、返金したうえで改めて「賛助会員として登録のお願い」を送ってよこすべきでしょう。

ちなみに会費は特別会員も賛助会員も同額の35,000円。差異は「議決権の有無」だけです。

同じ金を払わされて、一方は権利なし、一方は権利あり。このような明らかな差別的制度はみたことがなく、社会通念を逸脱していると感じます。

もっとも「特別会員」の年会費が350,000円であれば、大人しく「賛助会員」にとどまりますが（笑）。

というわけで、郵趣家の皆さん、2024年度の会費納入の際には、「特別会費として支払い」と振込用紙に記載し、記録を残すことをお勧めいたします。年末の理事会で登録について可否の議決がありますから（そのような取り扱いをする根拠は定款にもどこにも示されていませんが）、その理由を聞いてから対応を決めればよいのです。

池田 健三郎 - まさに。 今、この言葉をみせたい友人がいますね・・・。(^^

全日本郵趣連合 代表理事 会長への質問

昨日のブログポスト「全日本郵趣連合への疑問」には、この1日の間にも少なからぬ反響がありました。

国際切手展の出品者または将来の出品希望者でない方々にとっては、連合がどれほど問題多き組織であろうと、あまり実害はないのかもしれませんが、とはいえ連合に対し私と同じような感覚（不信・不満）をお持ちの方は他にもおられ、国際展出品において不利な扱い（差別）を受けるのが怖くて、意見を言いたくても言えない雰囲気があることも確認できました。

さて、現状を踏まえて、連合の経営トップの代表理事（代表理事は複数おり、法的には誰でも単独で法人を代表できるのですが、実質上の代表者はやはり会長職にある代表理事と判断）の正田さんに以下の趣旨の連絡をいれ、ご返答をお願いしました。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

・私の（議決権ありの）会員登録について7か月以上もサスペンドした挙句のゼロ回答、しかもその間に私は台湾アジア展のコミッショナーに加えて先般のバンコク展絡みでのサポートなど、貴法人には少なからぬ貢献をしてきたつもりです。

・そのような人間に対し、理由も明らかにせず年末になって「登録否決」の紙１枚を送り付けておしまい、とはあまりに心がない対応ではないでしょうか。

・3万円超の会費負担を毎年強いておきながら、会員には議決権を付与せず、限られた役員だけが議決権を持ち勝手にルールや予算・人事を決め、それに従わなければ国際展出品上の不利益を負わせる、という「口は出さず金だけ出しておけ」が貴法人の真意と思われますが、そのような受け止めでよろしいか、ご返答いただきたい。

・衰退傾向にあるわが国郵趣界で、このような恣意的な団体運営がまかり通れば、闊達な議論は排され、郵趣家は委縮し、風通しの良い趣味の世界は逼塞感の強い、一部の「役員」のみが跳梁跋扈する歪んだ世界になる（既にほぼそうなっている）と強く危惧します。

・ぜひ会長たる貴兄の果敢なリーダーシップをもって、現状の劇的な改善に向けた具体的かつ実効性ある取り組みをお願いします。

・団体としての連合は、既に民主的な意見集約体制を欠いている（聞く耳を全く持たず）と判断するため、本件は法人としての回答は期待せず、貴兄個人の見解をお知らせ願いたい。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

というわけで、暫くの間、回答をお待ちしたいと存じます。

引き続き皆様のご意見をお寄せください。

全日本郵趣連合に対する疑問

昨夜、忘年会を終えて帰宅しましたら、一般社団法人 全日本郵趣連合（以下、連合と略）から以下のような書面が郵便物で届いていました。

よく見ますと「公印省略」などと、あたかも官公署（国及び地方公共団体）からの発信文書であるような記載がみられ、書き振りもおよそ趣味団体が会員に出す文書とは思えない慮外な文体であることから、官公署を装った詐欺郵便かもしれないと一瞬、考えましたが、当事者しか知りえない情報のため、一応、連合からの通知として受け止めました。

7か月以上も前の本年5月2日に「年会費」というタイトルでブログポストをしたのですが、それに対する結論が出たことの通知のようです。

「事務連絡」の内容は、「12月16日の理事会で（議決権のある特別会員に）登録否決となった。採否の結果の過程に係る質問には一切答えない」という酷いものです。

私は今年度（2023年4月～2024年3月）の会費納入に際して、

「35,000円もの高額会費を負担しているのだから、議決権を有し予算や人事に関し意見を述べるのは当然であろう」（しかも社団法人は財団法人とは異なり、「人」の集合体に法人格を付与する制度なので〈財団法人は「財産」に法人格を付与する制度で、例えばJPSのような法人では個人会員に議決権がないのは殊更不適切とは考えていません〉一定以上の会費負担者は法人構成員となるのが普通）との考えに基づき、「議決権ある特別会員として登録希望」

の旨、振込用紙に記入して送金しました。

その後は通常通り連合から各種の連絡は来ていたので、「会員登録は希望通りになされた」ものと理解して今日まできたのですが、どうやらそうではなかったようです。

連合からの通知文は、質問には一切答えない（論理破綻しているため答えられないのかもしれません）という、木で鼻をくくったような文言なので、取りつく島がないのですが、私が疑問に感じたことは以下の点です。

（１）「年会費納入のお願い」がきたので会員種別を指定してその金額を5月2日に支払ったにもかかわらず、7か月以上経過した12月になって登録拒否とは怠慢の誹りを免れない。なぜ5月の理事会で審議せずに12月まで結論を先延ばしにしたのか（台湾展コミッショナーを断られると面倒なので、意図的に結論を先送りしたのか）。

（２）どうしても登録拒否するのであれば、こちらの指定した契約条件とは異なるのだから、会費を返金すべきではないか。

（３）採否の結果の過程に係る質問は、「人事情報に係るため」として一切受け付けないとしているが、会員が会員種別を指定して所定の会費を納入する過程は社会通念上「人事情報」ではない（人事情報とは、ある人物を組織内の役員等に就けたり解任したりする際の選考プロセス等をいうのであり、単なる会員資格の得喪は人事情報ではなく、連合は「人事情報」の定義を意図的に歪曲している）。

（４）「人事情報」であるか否かにかかわらず、池田への議決権付与を「否決」するのであれば、その合理的理由を本人に通知するのが当然ではないか（合理的理由などないのでしょう）。

（５）そもそも連合は自身のウェブサイトで以下のように会員制度を定義・公表しており、「一般法人法上の社員に該当する特別会員を設けています。（会費は賛助会員に準じます）」とあるだけで、「議決権を有する会員となるには理事会の決議を要する」などとは一切書かれていないのだから、この会員種別を選択可と解することが自然（理事会決議を要するなどの制限を設けるのであれば、その旨きちんと明示されなければならない）ではないか。

（６）仮に、理事会が思いのままに会員を「選別」できるのならば、その基準が開示されるべきは常識である。その基準は存在するのか（存在しないならば理事が好き嫌いで勝手に判断してよいことになる）。

（７）私は連合の会費の中でもっとも高額な賛助会費を2023年度まで払っており、加えて過去の機関誌への寄稿（無償）や、台湾国際展コミッショナーを引き受けるなど、連合の活動に積極的に貢献しているところ（理事であっても過去にコミッショナーさえ経験したことがない者もいる）、組織への貢献ある者に対し議決権を付与しない合理的根拠は何か。

（８）池田への議決権付与を「否決」する一方、現状、議決権を有して、連合の予算・人事を決めているのは誰なのか（人数、氏名）。改めて申し上げますが、私は「役員にしろ」などと言っているのではなく、単に「議決権のある会員に登録希望」というだけなのですが、私が議決権を持つと、何か都合が悪いことがあるのか。

（９）私は賛助会員（議決権なし）登録はそもそも希望していないので、特別会員への登録を「否決」された現在、その身分（会員種別）はどうなるのか。無理矢理に会員資格を剝奪され国際展出品から締め出されるのか。これはライフワークにも係る問題であり、正当な権利（郵趣家の幸福追求権）の侵害ではないのか。

（10）そもそも郵趣家の集まりである一般社団法人として、このような非民主的・独裁的組織運営が許されるのか。

以上のような疑問に、連合は正面から誠意をもって答えるべきではないでしょうか。

ただでさえ衰退傾向が指摘される風潮の中で、世界とつながる郵趣団体の運営がかくも恣意的・専横的であることは、（仮に現行システム下で不当な利益を得ている者がいるとすればその者は別として）誰のためにもならないと思います。

連合はこれまでの運営手法を悔い改め、会員全員に議決権を付与して民主的な運営に変えるべきだと思います。それができないのであれば、現状の連合役員は全員退任すべきではないでしょうか。

皆様のご意見をお寄せください。

世界切手展Thailnad2023 授賞結果ようやく公開

先日閉幕したバンコク世界切手展の最終授賞結果が同展の公式サイトにようやくアップされましたのでお知らせしておきます。

以下のリンクからご覧ください。

PALMARES – Thailand 2023 WSC

世界切手展Thailnad2023 パルマレス

12月1日18時からパルマレス（授賞祝賀会）がオフィシャルホテルのロイヤル・オーキッド・シェラトンホテルで盛大に開かれました。

ウェルカムカクテルが18時からスタートし、会場内で着座の祝宴がスタートしたのは19時半頃で終了は23時頃でした。

祝宴で注目を集めたのは、わが日本からの出品「第1次昭和切手」で大金賞を得た、菊地恵美さんの登壇でした。大勢のカメラが待ち構えるなかでの堂々たる授賞振りは新しい時代の到来を感じさせるものでした。

因みに、わたくしも金賞をいただきました。

やはり国際展は良いものですね。コロナ禍も落ち着いたことですし、是非一人でも多くの日本人が今後の国際展に参加されるよう願っています。

コレクションづくりはコロナ禍下でも進歩を遂げていて、実際に観て感じて、自身のリーフに反映させないことには、ガラパゴス化から逃れることは不可避であるなと実感させられました。変化のスピードも速まっているように感じます。

世界切手展Thailnad2023 審査結果

11月30日午後に授賞結果が公表され、わたくしの作品は93点ゴールドでした。

これまでのスコアは90‐92点の間をうろうろしていましたので、初めて93点を得ることができ、95点大金賞にまた一歩近づいたと安堵しています。

【全体の審査結果（日本からの出品分）】※速報ベース
出品者、題名、メダル（スコア）の順

　・岩崎善太　Siam 1883-1899　LV（87）
　・稲葉良一　Japan the Old Koban Issue 1876-1879　LG（95）
　・菊地恵美　Japan Definitives 1937-1940　LG（95）
　・吉田敬　Kingdom of Prussia　LG（96）＋SP
　・山崎文雄　HAWAII　LG（97）＋GPIC
　・池田健三郎　The Development of Japanese EXPRESS DELIVERY Service in Early Period　G（93）
　・大場光博　Early Maritime Mail and The Foreign Post Offices in China, 1757-1899　G（90）
　・伊藤文久　Poland Inflation 1922-1924　LV（85）
　・川辺勝　The Art and Life of Delacroix　V（80）
　・岩崎朋之　Advertised Postmarks In Japan　LV（86）
　・杉原正樹　British Military Air Mail Stationeries WW II 1941-1945　LV（85）
　

以下3件は、文献出品です
　・正田幸弘　『ブラジル:切手と郵便史』　LS（78）
　・吉田敬　『The Philatelist Magazine』　LS（78）
　・（公財）日本郵趣協会　『日本切手専門カタログ』vol.1～3　G（92）

上記をみてお気づきの通り、菊地さんの「第1次昭和」はついに大金賞に到達しました。競争展初出品から8年目という短期間での快挙はお見事というほかなく、FIP展でLGはもちろんわが国初という慶事ゆえ、これで名実ともに昭和切手のナンバーワンコレクターとなられました。日本郵趣界も本格的な女性活躍の時代になるとよいですね。

夜は来年12月に上海で開催される予定のアジア国際展のレセプションに出席しました。

世界切手展Thailnad2023

世界切手展Thailnad2023に参加のため、バンコクにきています。

会場はバンコク中央郵便局で、展示会場がいくつものフロアに分散しているので、見本市会場での参観などとは少々勝手が違いますが、慣れてくると、どこに何があるかわかるようになってきました。

この切手の特別展示もあります。隣には英領ギアナの１セント・マゼンタも。ここでは長時間の行列に並ばずとも観ることができます。

昨夜は来年８月開催予定のソウル世界展のレセプションがありました。

FIP（国際郵趣連盟）前会長の鄭さん（シンガポール）と自身の作品の前で再会。

今回は「日本急速郵便史 初期」を出品しており、前回（2021年 横浜展）から全128頁を作り直して臨みましたが、果たしてどのような結果になるでしょうか…。

JAPEX収穫品 地域限定時代の速達便（兵庫・芦屋）

今年のJAPEXは駆け足参観を余儀なくされたため、ゆっくりマテリアルを物色する時間はありませんでしたが、そのような状況にあっても会場の内のブースで少し収穫がありました。

画像は1934（昭和9）年1月12日に京都五條局から兵庫県武庫郡芦屋あてに差立てられた速達書留書状です。

料金は書状3銭＋速達8銭＋書留10銭＝計21銭です。

芦屋局の到着印も押捺されています。

芦屋局管内は、昭和8年7月1日から速達が実施されましたが、その使用例は殆ど見かけません。当然これまで未収でしたので、思わぬところで入手が叶いありがたいことでございます。