郵便・切手から 時代を読み解く

郵便・切手から 時代を読み解く

切手コレクター必見! 経済評論家にして郵便・切手評論家でもある池田健三郎が、辛口トークと共に「ゆうびん」や「切手」を通じて時代を読み解きます。
単なる「切手あつめ」や「郵便物コレクション」とは次元の違う、奥深き大人のライフワークの醍醐味をお伝えします。

郵便切手評論家・池田健三郎のブログへようこそ


1954年11月20日発行の「切手趣味週間 切手帳ペーン」には

「切手に学ぶ 世界の知識」

という標語が記載されています。
私は情報技術が目覚ましい進歩を遂げた現代社会にあってもなお、この標語にある通り、

知識の宝庫である切手や郵便について深く知ることが、人生をゆたかにする

と信じて活動しています。


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池田健三郎は、自身が共同代表をつとめるNPO法人日本郵便文化振興機構において、郵便文化の振興活動や使用済切手の回収を通じたボランティア団体・非営利組織の助成に力を注いでいます。そこで皆様にお願いです。

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〒158-0098東京都世田谷区上用賀6-33-16 ファミリーパーク上用賀402
NPO法人日本郵便文化振興機構 共同代表・使用済切手慈善運動本部長 池田健三郎あて

※ 恐れ入りますが郵送料はご負担ください

参考ウェブサイト http://www.jipp.jp/

現地から写真を送っていただきました。

 

これが会期最終日の会場内特別賞展示ケースの写真です。ご覧の通り、寄贈者は「日本郵趣協会」のままです。

 

 

コミッショナーは手書きでもよいので「The Philatelic Federation of JAPAN」と表示した紙を持っていき、その場でケースを開けさせて差し替えを行うべきでしたが(きわめて容易な作業です)、最後までそうした是正措置はとられなかったことになります。

 

これは当初こそ「現地組織委員会の手違い」であったかもしれませんが、その後、いくらでも訂正機会はあったにもかかわらず、誤表記をずっと放置していた者の責任であることは明らかです。

 

連合会員として、このような無意味な支出を容認するわけにはいきませんので、本件にどのような処置がなされるのかを皆さんとともに注目していきたいと存じます。

 

 

ブカレストで開催中の世界展の授賞結果が出ました。

 

日本からの出品は、大金賞はないものの、総じて健闘されたようです。受賞されたみなさま、おめでとうございます。

 

さて、日本からの寄贈特別賞については、「当全日本郵趣連合から寄贈している日本からの特別賞について、組織委員会側の手違いがあり寄贈団体が間違って表示されてしまったようです。修正するように連絡済だがパルマレス書籍の印刷には間に合わない可能性がある」由(連合ブログによる)。

 

しかしながら、カタログのプリントミスは仕方がないにせよ、展示場での誤表示は、コミッショナーが展示の際にチェックするので直ぐに判明し、その場で修正を申し入れれば済むことなので、誤表記が何日も続くことは常識的に考えられません(何らかの理由で組織委員会が日本コミッショナーからの申し入れを頑なに拒んだ場合は別ですが)。

 

受賞一覧冊子(パルマレス)への記載にしても、そもそも審査結果が決まるずっと前に、特別賞表記の修正依頼はできるのですから、「間に合わない可能性がある」などというのは、時系列的にもあり得ない言い訳で、笑止千万と言わざるを得ません。

 

このようなことは、コミッショナー経験者であればだれでもわかることです。

 

したがってこれで、「組織委員会側の手違い」というよりはむしろ、「コミッショナーの確認不足と不適切対応」に起因する可能性が高まったとみています。

 

もしも、コミッショナーが当然なすべき確認作業を怠り、それを組織委員会に責任転嫁しているとすれば、これは許しがたいことで、そのような方を二度とコミッショナーとして海外に派遣してはならないでしょう(国益を棄損します)。

 

せっかく我々が負担している会費収入のなかから賞の調達費用を拠出したのに、他の組織名で賞を出したことになるなどということは会費負担を負う国際展出品者の皆さんの納得が得られるはずはありません。

 

よって、今回の当該拠出は差し止めにして、特別賞の調達費用はコミッショナーの負担とすべきことはいうまでもないでしょう。無論、コミッショナー手当も「減額が相当」という議論になると思います。

 

いずれにせよ私には連合の議決権がなく、こうした意見を総会で述べることもできませんが、余りに対応ぶりがお粗末と感じられたので、やむを得ずこの場で意見表明をしておきます。

 

無論、連合は、本件を曖昧にしたままやり過ごすのではなく、しっかりと実情調査をして、本当のことを関係者に情報共有すべきことは当然です。筋の通った顛末の報告が待たれます。

 

やはり、EFIRO2024には「連合」からは特別賞は出ておらず、「JPS」賞のみのようです。

 

連合は、コミッショナーは派遣しているのに特別賞を出さないとは奇怪至極ですが、まあその分、我々の会費負担が減ると考えれば悪くないかもしれません。

 

 

それにしても、なぜ日本国からの特別賞が「手鏡」なのでしょう?

今度JPS関係者におあいしたら伺ってみましょう。

 

因みにわたくしが台湾展のコミッショナーを務めたときは、連合からの寄贈賞として、わが国を代表する「輪島塗」の棗(ヒンジケースとして有用であると英文説明書つきで)を選択しました。通常ならば10万円は下らない作家物を国際親善の趣旨に鑑み格安で譲っていただき、現地では大変喜ばれ、特別賞のなかで、ひときわ目立つところにディスプレイされました。

 

 

本来ならば今頃はルーマニアの地で世界展に参加している筈でした。

 

ところが、新年度以降の本業があまりに忙しく、自ら担当しなければならないほどの緊急事態がほぼ同じタイミングで複数発生するという異常事態に見舞われており、結論から言えば、参加を見送ったのは正解だったと思っています。

 

さて、現地には日本からの参加者もおられるようですが、現地から展覧会カタログへの掲載画像として、このようなものが送られてきました。

 

 

各国から寄贈された特別賞の紹介ページなのですが、これは提供者が「日本郵趣協会(JPS)」となっており(それはそれで寄贈されること自体、何の問題もないのですが)、日本の国際展出品者が投票権も与えられないままに一方的に強制徴収される「会費」の一部から拠出されるはずの「全日本郵趣連合賞」がどこにも見当たらないのだそうです。

 

だとすれば、

・なぜ欧州で開催されるこの世界展に、連合は特別賞を出さなかったのか。

・万一、これはJPS寄贈ではなく連合からの寄贈であるところを「記載ミス」となった可能性はあるのか。その場合、コミッショナーはどのような善後策を講じたのか。

といった疑問を感じないわけにはいきません。

 

いずれにせよ、

・連合賞は本当に寄贈されたのか。

・された場合は、なぜどこにも表記がないのか。

・連合賞は実際に寄贈されておらず、JPSのみが賞を寄贈。その場合においては、なぜ連合は寄贈を見送ったのか。

という諸点については、しっかり会費負担義務を負う者に説明いただく必要があるでしょう。

 

因みに、上記のいずれであったとしても、これでは事実上の「効果」が全くありませんので、この分の会費からの拠出分(たしか15,000円程度だったと記憶しています)は会員に返還されてしかるべきでしょう。

 

当然ながら、本件について、連合からは現時点で何の情報開示もありませんが、はたしてどうなるでしょうか。事態の帰趨を見守りたいと思います。

 

わたくしは元来、批判的なことを書くのは好きではないのですが、そうはいっても現状が余りにひどいので昨年来、いうべきことは言わねばならぬという思いで、主張を続けています。

 

とはいえ、自身のフィラテリーを停滞させることは本意ではありません。今年もコレクションの充実に向け、不断の努力を続けていく所存です。

 

というわけで、週末は都内で開催されたフロアオークションに参加してきました。

 

画像は落札品の一部で、最低値は激安、フロアのスタート値も安かったので、もしかしたら安価に落掌できるかもしれないと、淡い期待を抱きつつ出掛けたのですが・・・・甘かった…。

 

結果的に、スタート値の20倍になってしまいましたが、どうしても欲しかったので落とし切りました。

画像は、明治33(1900)年2月の書留別配達書状で、計15銭分の切手が貼られています。

 

料金は、書状3・書留6銭・別配達6銭の計15銭です。

 

差立ては横浜局 明治33年2月9日、到着印は肥前・伊万里 明治33年2月11日ですので、横浜→九州間を2日で逓送されたことになります。

 

この料金は、明治32(1899)年4月1日から翌 明治33(1900)年9月末までの僅か18か月間だけに適用された「書状3銭・書留6銭」(計9銭)料金で、期間が極めて短いだけに、使用例の残存数が少ないことで知られています。

 

一般の書留書状であれば、入手に困難は伴いませんが、別配達となると、筆者も数通しか確認していないのが実情です。

 

 

データ:横浜 33.2.9→肥前 伊万里 33.2.11

料金:書状3銭+別配達料6銭+書留料6銭=計15銭

 

世の中が動き出し、わたくしの新年のビジネスも始動しましたので、なかなかブログに時間を割くことが難しくなってきています。

 

考えてみますと、ビジネスの世界では、パワハラとか理不尽とか忖度とか、まだまだ令和になっても完全に解消されることはない「昭和の悪弊」が残るのですが、それでも平成に比べればはるかにそうした生産性・モチベーション低下要因は低減しつつあると感じます。

 

翻って、これが雇用関係や生活を左右するような商取引を伴わない「趣味の世界」となりますと、特に我慢をする必要もないので、おかしなことがあればこのように声を上げ、情報発信を通じて賛同者を増やすことも難しくありません。

 

ただ、ビジネスと違って趣味のこととなると、妥協がしにくい面が強いのも事実です。ストレス解消のための趣味なのに、それがストレス要因になる可能性があるとすれば、何としても排除したくなるのは当たり前でしょう。郵趣がもとで心の健康を損ねてしまうほど馬鹿らしいことはありませんので。

 

今回わたくしが指摘している事項は、明らかに「優越的地位の濫用」の可能性すなわち、適正手続により選任されていない自称「役員」が、国際展出品登録権の与奪という優越的特権を質にとり、会員の承認もなく設定した多額の金銭支払いを求め、その資金を思うがままに「予算」として費消すると指摘しうる構造なので、ある意味、非常にわかりやすいハラスメント構造になっているともいえましょう。

 

さて、これまでのわたくしの発信については、様々な好意的反応をいただいており、まことにありがたいことでございます(ネガティブなご意見はこれまでのところ皆無でございます)。

 

皆さま、どうぞメンタルヘルスを損なうことが無いよう、お気をつけください。また、万一、この件に絡み、何かしらの「圧力」や「不利益」を受けたと感じられた場合には、ぜひわたくしあてお知らせくださるようお願いいたします(個人情報は厳格に秘匿いたします)。

 

ある方からは、「連合はJAPEXにも特別賞を寄贈している」旨のご指摘とご意見もいただきました。確かにそのようですね。この協賛費用(おそらく3~5万円程度だったか)も我々(連合会員)が強制負担させられているのですが、これも今となっては不要かもしれません。

 

確かに、全日展にもJPSから特別賞が寄贈されていますが、全日展を直営していた時代はともかく、今は独立委員会として実施する立て付けになっているのですから「相互に賞を贈り合う」必然性もなくなりました。

 

また、JPSは社団ではなく財団であり、見識ある評議員会が既定の手続に即して選出した執行部(理事会)が策定した予算に基づいて支出されていますので、ガバナンス上の問題もなかろうと考えています。

 

当然、連合においてもこうした1つ1つの経費支出をしっかり見直し、みんなが納得できる予算案を総会に諮るのが、社団法人として当然の運営だとおもわれますが、いかがでしょうか。

 

そういえば、まだ正田氏から何の音沙汰もありません・・・。

 

 

新年早々に全日本郵趣連合 正田会長から届いた「2024年度会費(国際展分担金等)のお知らせ」には、以下のような箇所があります。

 

「皆様からお預かりした会費は、大部分を国際展出品者の分担金、当法人の維持・管理費、および将来の日本国際切手展に向けての国内外の切手展関係費に充てており・・・」

 

この中の最後の部分、「国内外の切手展関係費」というのが全日本切手展(以下、全日展)への30万円の協賛金支出ということになるのでしょう。

 

私は、この全日展への「協賛金」支出は適切とは思えません。2024年度は是非やめていただくよう進言いたします。

 

理由は簡単で、連合の会費負担が不当に重い現状に鑑み、少しでもこれを軽減すべきと考えるからです。

 

過年度のアバウトな決算報告をみただけでも、全日展には30万円の協賛金支出があり、これが総予算に占める割合は約15%にもなるのです。これを50‐60名程度の会員数で頭割りすると、一人につき5-6千円もの協賛を強いられていることになります。

 

このような会費徴収に名を借りた目的外イベントへの強制寄付徴収は、非常に筋が悪いものです。せめて任意にして、寄付したい人だけから納付を受ける仕組みに変えるべきでしょう。

 

これがなくなれば、連合の会費は(現状の金額設定に根拠がないとはいえ)正会員1万円、賛助・特別会員3万円程度まで減額可能とみています。

 

そもそも、連合会員はこのように一人あたり5-6千円の強制寄付をさせられておきながら、全日展の招待券1枚すらもたらされません。つまり、協賛金を強制徴収された上にさらに入場料もとられているのです。
 

これがJAPEXであれば、寄付者や正会員以上の高額会費負担者には謝辞と共に「招待券」が交付されますが、連合にはこうした負担者の心に寄り添う対応が一切ありません。

 

これは、適正手続きを経て会員から正当に選出された役員が、会員の負託を受けて法人を運営する多くの非営利法人とは異なり、会員投票もないままに勝手に就任した役員たちの謙虚さと自覚に欠ける、傲慢な姿勢の現れと言われても反論のしようがないかもしれません。

 

こんなことを続けているようでは、全日展も連合と同様に郵趣界からの支持を失うことになるでしょう。

 

既に国内競争展としては、JAPEXやスタンペックスもあるので、全日展は「連合会員から強制寄付なしには成立しない」というのならば、もはやこれほどまでの顰蹙を買いながら無理をして開催すべき必然性はないでしょう。


本来であればこうした私見の陳述は、「総会」の場で行われるべきで、自由な意見交換の後、多数決で自分の意見が否決されるのであればその結果は甘受いたします。ただ、連合はまともな総会を開催せずに会員の意見を封殺していますので、やむを得ず、このような形で意見表明をせざるを得ない事情をご理解ください。

 

さて読者のみなさんはどう思われますか?

新年早々に全日本郵趣連合 正田会長から「2024年度会費(国際展分担金等)のお知らせ」と称する文書が届きました。

 

 

内容がとてつもなく怪しいので「怪文書」といいたいところですが、それは以下のような理由によります。

 

そもそも、「会費」と称する資金を負担するのは、筆者を含む50‐60名程度の郵趣家とみられますが、いったい誰が、どのような権限を背景に金額を設定して請求してくるのか、その根拠がまったく不明です。

 

少なくとも私は、連合の「理事」を選出した覚えもなく、勝手に「就任」した理事たちを認めたことも、そこで互選された会長(代表理事)を受け入れた経緯も一切ありません。

 

その「理事」たちが、思うがままに決定した万円単位の「会費」をこのように平然と押し付けてくることには違和感しか覚えないのです。

 

今日、たとえ数百円の会費であっても、その決定プロセスや金額設定を行う団体役員の選出については、厳しい説明責任が伴うことは当然の時代の要請(適正ガバナンス/コンプライアンスの確保)ですが、連合の「理事」たちは、誰一人そうした常識を持ち合わせていないのか、これは大いなる疑問です。

 

もとより日本に数十名しかいない僅かな国際展関係者なのですから、全員に声掛けして集まって会議することすら、何ら難しいことではありません(インターネット上でも十分可能でしょう)。そのうえで、いくらが国際展分担金として相当なのかといった議論を経て決定するのが当然と思われます。

 

社団法人は財団と違って「人」の集合体なので、構成員ひとりひとりが議決権を持って運営するのが制度設計上も当然の運用なのです。

 

以上から、先日受け取った、2024年度の会費請求は根拠がないものと捉えざるを得ず、

・いますぐ全員で役員選出をやりなおす(すべての会員が投票で選出)

・改めて民主的に選出された役員会が会費及びそれに紐づく2024年度収支予算案を策定し、すべての会費負担を負う会員に諮る(総会)

・会員の過半数の承認を得たうえで、会費額を確定し、各会員はそれに従う

という、まともな非営利団体ならばどこでも当たり前に実施している手順がとられるべきと思います。

 

それをやらずして、根拠なく他人に一方的かつ多額の金銭支払いを要求し、従わなければ国際展出品資格、すなわち郵趣家としての幸福追求権を奪うなど、決してあってはならないことでしょう。

 

現状は、

・ごく限られた一部の会員のみで勝手に「役員」を選出

・選出(?)された「役員会」が、会費及びそれに紐づく2024年度収支予算を勝手に決め、すべての会費負担を負う会員に押し付け

・各会員はモヤモヤ感を抱きながらも、国際展出品を阻害されたくないばかりに、しぶしぶそれに従う(従いたくない人、あるいはそのような体制に嫌気がさした人は離脱)

という、きわめて不適切な状況になっています。

 

旧制度下とは違って、連合には監督官庁もありませんので、このようにして会員ひとりひとりが声を上げない限り、現行システムの正常化は望めません。このような不適正な組織を加盟団体として受け入れているFIP(FIAP)も問題ですが、彼らは恐らくそのような現状を知らないのでしょう(しっかりと正確な情報を提供してあげる必要があるでしょう)。

 

いずれにせよ、趣味に係る幸福追求権の与奪を握る権力者が、それを背景に会員に勝手な押し付けを続けるなど、令和の時代にはありえない横暴極まる団体運営との誹りを免れないでしょう。

 

筆者は、これまで多忙にまかせて連合の本質を問うことなく時間を過ごしましたが、先般の議決権付与に絡み、連合の非民主的・独裁的体質に強い疑念を持ちました。これを契機に、本件では現状を正す必要があると確信し、行動することとしました。

 

連合は新年を機にこれまでの行状を悔い改め、民主的な組織運営に転換を図るべきであり、それが嫌ならば執行部は総退陣すべきだと言わざるを得ません。

 

皆さんのご意見も引き続きお寄せください(ブログへのコメントでいただいた場合は、ご了解なしに個人が特定可能な形で公開することは致しませんのでご安心ください)。

 

 

 

 

 

みなさま、本年も本ブログをよろしくお願いいたします。

 

2024年も無理せずコツコツとコレクションの充実を図るとともに、フィラテリーの仲間たちと交流を深め、人生を楽しみたいと思います。

 

お御籤は「大吉」でした。この通りであれば、ありがたいことでございます。

 

 

 

 

 

 

 

 

早いもので2023(令和5)年もいよいよ大晦日でございます。本年各所でお世話になった皆様に御礼を申し上げます。

 

わたくし個人の郵便史・切手研究関係では、「日本の速達郵便史」、「英領喜望峰の郵便史」等の実証研究を続け、台北(8月)及びバンコク(11-12月)におけるエキシビションにおいても、好成績を収めることができました。

 

また、少しずつですが、マテリアルの補給も行うことができました。


夏の台湾(台北)での展覧会では、要請を受け久しぶりにコミッショナーとして日本人出展者の作品(コレクション)運搬役を担い、現地ではアジアの仲間たちとの国際文化交流をはかることができました。

 

今後は、全日本郵趣連合の運営が民主化され、私にも議決権が付与されない限り、心理的・経済的負担が軽くないコミッショナーの要請など受け入れるつもりはありません(とはいえ他人の貴重なコレクションを預かる、という責任感に欠ける方が担当されるのも困りものですが…)が、とまれ本年でコロナ禍で延び延びになっていた台北展が無事に終わり、数年がかりのミッションをようやく完遂できて肩の荷が下りたのは幸いなことでした。

 

また11月末からのバンコク世界展では、惜しくも大金賞には届きませんでしたが、過去最高のスコアを得ることができました。

 

さて画像は、ごく最近入手した、「昭和22(1947)年の2.1ゼネスト絡みの速達書状」で、名古屋市内から三河の平坂町あてに送られたものです。

 

2.1ゼネストについてはネット上にも詳しい解説がいくらでもあるため、ここでは詳述しませんが、2月1日の実施を睨んで、直前の郵便物には画像のような付箋がつけられました。

 

この付箋は、局により仕様は区々であるものの、記載されている要旨はいずれも「ストになれば郵便電信電話為替貯金保険年金等(郵便局が扱う業務)はすべて停止する」旨、同一です。

 

この付箋付きカバー/葉書それ自体は、特別珍しいという程ではなく、時間をかけて探せば入手可能なものですが、速達便となると話は別で、難易度はぐっと上がります。データが判読可能な速達使用例は、これまでに本例を含め3通程度を確認しているにすぎません。

 

これまでも探していたのですが、残念ながら入手機会がなかったところ、ようやく念願が叶い、良い年の瀬となりました。

 

結びにあたり、皆様が良い新年をお迎えになられんことをお祈りいたします。来年も本ブログをよろしくお願いいたします。

 

データ:名古屋景雲橋21.1.27→安城 21.1.29

料金:書状30銭+速達料1円=計1円30銭